米国株軍需産業

　　　　月の給料から生活費とクレジットカード決済額を引いて、残ったマネーを全額突っ込む投資スタイル。, 社会人になって必要に迫られ英語修得（現在も学習中）。上司・同僚は英・米・仏・日・豪・印・露・タイetc（入れ替わり激しいので全部は覚えてない。）という国籍入り混じった組織で仕事をして約5年。現在は仕事中の社内文書、社外文書、email、電話、会話、会議等は50％英語、50%日本語という環境。映画（洋画）は字幕無しで大体OK。しかし純ジャパ・留学経験無しなのでネイティブ相手の英語は今でも苦手意識が抜けない。英字新聞やネットメディアの英日翻訳は英語学習にも投資の勉強にも良いと感じている。読者の皆さんが「米国株」ボタンを押してくれるのがブログ更新のモチベーションになっています。全力米国株がアメリカ株に全財産3000万円を投資。米国株レバレッジ3倍ETFを信じろ。米国株海外ニュース/市況/株価。, ”新しく設立されたETFは40兆円産業を対象とするETF（CNBC2019.4.24）”, 2019年4月10日に、新しいETFが新設されました。 Procure Space ETF（ティッカー：UFO）。約40兆円産業と言われる宇宙産業に携わる企業を対象とするETFです。, 上位から20番目くらいに、AT&Tやノースロップ・グラマン、ロッキード・マーチン、ボーイングなどのお馴染みの企業が散見されます。, これまでITAやDFENのような、「米航空宇宙産業ETF」は存在しました。しかしこれらは航空宇宙と名前が付いていますが所謂「米国軍事産業ETF」に過ぎません。, 今回新設された「UFO」は、米国内外を問わず、宇宙産業に関わる30社で構成されています。, 衛星携帯電話企業（イリジウム社やインマルサット社等）や資本財製造企業（Harris、エアバス、ボーイング等）などの国・セクターを跨いだ優良企業群を投資対象としています。, 一方話題となっているジェフ・ベゾスのブルー・オリジン社やイーロン・マスクのスペースX社は、（まだプライベートカンパニーなので）構成銘柄に含まれていません。, ITAやDFENはほぼ資本財企業で構成されており、米中貿易紛争や世界経済減速懸念の影響をあからさまに受けて価格が下落、という事が多いですが、それらよりは多少分散が効いているのかなという気はします。, 残念ながら日本での取り扱いについては未だ情報がありません。また、最も気になるのはレバレッジ3倍ETFの取り扱いですが、こちらについてもまだ情報はありませんでした。, 宇宙産業は今後大きな収益が期待できるビジネス分野だと個人的には考えています。UFOXLの誕生を待つ！, 資本主義の奴隷による全力米国株投資の記録。 2020年11月5日全投稿, 米国個別株, 資本財, 軍事株, 高成長銘柄【LMT】ロッキードマーチンの株価と配当、決算 2020年11月5日米国株のセクター別の特徴を知りたい人や各セクターの主要銘柄と構成比率が知りたい人向けにまとめましたまたか各セクターの過去利回りについてもチャートで紹介 . アメリカ国内の産業は、軍需産業と関わっています。ですから、景気が悪くならないように、定期的にアメリカは戦争しなければなりません。そういう経済構造の頂点に君臨するのが、防衛関連銘柄の企業です。個別株240銘柄の成長率や決算と配当、ETF160銘柄の成長率や分配金、ポートフォリオ等を個人投資家向けに分析します。, 10月が始まりましたが、今月の10日は北朝鮮の朝鮮労働党の創建日なので、この近辺で北朝鮮のミサイルが発射されるのではないかと言われています。, また、10月中旬（15日頃）には、米空母ロナルド・レーガンを中心とした空母打撃群が朝鮮半島近海で韓国海軍と合同訓練を行う予定です。, 本年4月以降、ロッキードマーティンやノースロップ・グラマン等の軍需系企業の株価が伸びていることがたまに新聞などでも報じられるようになりました。, 他紙に比べると「独特」の1面記事を公開する東京新聞では、9月17日朝刊でGPIFが軍需産業の株を買っていたことを問題視する記事が掲載されています（ネット版でも閲覧可能）。, 読者によって賛否両論が分かれると思いますが、色々な意味で考えさせられる内容ではあるので、今回は、軍需産業（防衛産業）をどう見るべきかを書いてみます。, 該当の記事は「ＧＰＩＦ年金運用　軍事上位１０社の株保有　本紙調べ」（2017年9月17日朝刊）です。そこでは、GPIFが以下の10社の軍需産業の株を買っていたことが報じられています。, この記事では「公的年金の積立金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）が、軍事部門の売上高が世界で十位以内に入るすべての企業の株式を保有している」ことについて「国民年金や厚生年金の保険料の一部が、武器の製造で収益を上げる世界の主要な軍事関連企業を支えている」と中根政人記者が署名記事で憤っています。, 前掲10社はいずれも世界で名の通った軍事企業ですが、ここ数年、国際情勢が不安定化したため、多くの軍需産業（防衛産業）の株価は上昇を続けていました。, 法律で恣意的な運用を禁じるために「ＧＰＩＦは、委託を受けた運用会社が代表的な株式指数を基に、各国の企業の株を機械的に購入する仕組み」になっているので、軍事株の購入は禁じられていないわけです。, 前掲記事では「諸外国では、スウェーデンやノルウェーの年金基金は、非人道兵器の製造や環境破壊、人権侵害で問題が指摘される企業への投資を排除できるルールがある」ことを紹介し、日本でもこの種の規定を導入すべきだと述べています。, 前掲記事では、軍事企業の母国はＩＳ掃討戦を進めていることや、紛争が激化すればするほど株価が上がることを指摘しています。そして「年金積立金が、国民の知らないうちに『軍事支援』に転用されている構図は、倫理上許されるとは思えない」と結んでいました。, 欧米諸国はISをはじめとしたテロの激化に対処し、秩序を保つために戦っているので、侵略とは違います。反撃をしているのです。, 東京新聞は昔ながらの軍産複合体批判をしているわけですが、実際のところ、日本を守っているのは、前掲10社に含まれる米国の軍需産業がつくった高性能な装備です。, 例えば、F15戦闘機はボーイング社からのライセンス生産、ミサイル防衛システムはレイセオン社、F35戦闘機はロッキード・マーティン社がつくっています。, 実際は、日本国民1億2千万人は米国の防衛産業の恩恵を受けており、この兵器がなければ、日本は今頃、中国の一自治区やロシアの一共和国にでもなっていたかもしれないのです。, 1980年代は軍事的な緊張も高まりましたが、その時に日本がF15とF16を大量導入したことで、その後20年以上、我が国の「航空優勢」が保たれることになりました。, この意味では軍需産業＝防衛産業だったわけです（しかし、軍需産業が暴走し始めると「死の商人」になる）。, 軍需産業には戦争で儲ける危険な面もありますが、日本やNATO、オーストラリアなどの「同盟国の防衛」に関して、アメリカの軍需産業は多大な貢献をしてきたわけです。, 実際に、本年9月にも、自衛隊が用いるF35Aのお披露目の式典では、防衛省や自衛隊の代表も交えて「この戦闘機は今後の日米同盟の象徴だ」というPRがなされています（LMT社HP）。, F4戦闘機の役割終了に伴い、日本では最新鋭のステルス機であるF35AをLMT社から購入することにしました。, ステルス機というのは、敵のレーダーに映らない航空機のことです。米軍の中で、F22は制空権を確保するためのステルス戦闘機であり、F35は空中での戦闘だけでなく、対地・対艦攻撃を担う多目的機として位置づけられています。, すでに中国ではステルス機の開発がかなり進んでいるので、日本もステルス機を配備しなければ、やがては中国の最新鋭戦闘機に対抗できなくなります。, すでに戦闘機の数では中国の戦闘機の数が勝っているので、日本は「質」で対抗するしかないのです。, 日本の現状を見る限り、この問題に関しては、軍隊と装備には「国民を守る」という肯定的な面と、「侵略に悪用される危険性がある」という怖い面があることを、功罪を踏まえて冷静に見直すことが大事です。, 結局、これは比較考量の問題なのですが、我が国は年金での株購入以前に、前掲の米国の軍需産業から装備（兵器）をたくさん買っています。, だとすれば、GPIFの軍事株購入は、日本国民を守る装備をつくっている企業の株を買っているだけなのかもしれないのです。, （※前掲記事では「非人道兵器」の製造を批判しているが、現代兵器はみな、恐ろしい破壊力を持っているので、何をもって非人道的とするかはわかりにくい。「クラスター弾や機雷が非人道的だ」と定義しても、護衛艦の大砲やミサイルにも大きな破壊力があるので、「後者はよくて前者は悪い」という論理が成り立つのかどうかは疑問が残る）, 米国株についてのブロガーの記事を見ると、ロッキードマーティンやグラマン、レイセオン等の軍事株について、これはいわゆる「死の商人」への投資ではないのか？という逡巡をつづられている方もいます。, しかし、日本もアメリカもヨーロッパも、これらの軍事企業のつくった兵器がなければ、厳しい国際社会の中で独立を守ることはできなくなります。, ロシアよりも中国のほうが人権にいっそう抑圧的ですが、この両国が世界を支配する時、今よりもっと不自由で生きにくい世界になる可能性が高いのです。, 軍事企業でなくても、企業活動には正と負の両面を伴うことが多いので、投資に関しては、それをしっかりと考慮に入れることが大事だと思います。. モトリーフール米国本社、2019年12月22日投稿記事より.

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　　防衛関連株は好調に推移しており、spadeディフェンスインデックスのトータルリターンは過去5年間で107.9％に達しており、一方 … Registration on or use of this site constitutes acceptance of our. アメリカの軍需企業を個別に見ると、ボーイングの株価の上昇が目立つ。年初からは67％の上昇だ。ダウ工業株30種平均の中でも上昇率1位を誇り、2位のアップルの上昇率35％を大きくしのいでいる。同社の株価は最高値を更新中だ。資格:FP2級、DCP2級取得, お金の話をメインに、二人の子供の子育てを通して感じたことなども記載してく予定です。, 上昇幅が大きいセクターは、情報技術（VGT）が＋512％、次が一般消費財（VCR）＋423％、ヘルスケア（VHT）＋356％. スポンサーリンク米国株のセクター別特徴を知りたい人、各セクターの主要銘柄が知りたい人向けにまとめました。, 米国株の各銘柄は、企業の業種で銘柄をグループに分類しており、現在は業種別に11のセクターいずれかに分類されています。, セクターとは、1999年に米国の格付機関であるスタンダード・アンド・プアーズ（S&P）と世界的金融グループのモルガン・スタンレー（MSCI）が共同で作成した世界産業分類基準「Global Industry Classification Standard」（GISC）のことです。, 日本でも日経新聞などで株価銘柄のページは「銀行」「輸送用機器」「商社」など分かれていますが、もう少し括りをざっくりさせた感じですね。, セクターは基本的には同業企業が多くなりますので、株価は似たような値動きになります。, 個別株を保有するよりはリスクは分散され、業種全体の業績の恩恵を受けやすくなります。, 情報技術(テクノロジー)が約1/4を占めています。業績により乱高下が激しいセクターですが、現在のように好況時には株価の上昇を支えています。, 素材、不動産、公益は合わせても10%に満たないので、保有したい人は個別に購入するしかありません。, ここからは各セクターの上位２銘柄と、その他おすすめ銘柄や押さえておきたい銘柄を勝手に紹介します。, コンピューターに関するソフトウェア、ハードウェア、インターネットテクノロジー、情報処理サービス、半導体などを事業とする企業の集合体です。, 米国を象徴するテクノロジー企業が集まっており、時価総額ランキングでも上位の企業が多く、高いリターンが期待できます。, セクター325銘柄ある中、上位10銘柄の占める割合は55％ですので大企業の業績がリターンを左右します。, ただ、企業が巨大化しすぎており独占ビジネスの恐れがあると政府に規制され業績に影響を及ぼす不安があります。, 時価総額世界一位（1兆1874億ドル）、iPhoneの販売台数は年間3500万台～4000万台。主力のiPhone、iPadなどで売上の7割を占めていますが、最近は定額制の音楽配信サービスなどで収益が安定化してます。, 時価総額世界二位、少し前まで世界一でした。OSであるWindowsやOfficeなどのソフトウェアを開発・販売。最近はクラウドサービス（Azure）がソフトウェア事業に匹敵する規模に拡大。, 金融系かと思いきや情報技術セクター。電子決済ネットワークやデータ転送サービスが収益であり、世界中で国際的な商取引を提供。, PCに組み込むマイクロプロセッサ・チップセット・フラッシュメモリなどの開発・製造・販売。これがないとコンピューターが動きません。, ヘルスケア機器・用品の製造・販売、サービス、医薬品およびバイオテクノロジー製品の研究・開発・製造・マーケティングなどを事業とする企業の集合体です。, 今後も新薬開発の投資が続くことから成長が期待されています。一方で個別企業でみると医薬品に対する訴訟リスクも抱えていますので注視すべきです。, 製薬・医薬品を取り扱う多国籍企業、時価総額世界11位（ヘルスケア分野ではトップ）。バンドエイド、綿棒、ベビー用品やコンタクトレンズのアキュビューもこの会社です。, 管理医療システムを運営し、雇用主に対し従業員福利厚生プログラムの立案管理する製品の提供や、専門介護サービスを提供している。売上収益が世界最大のヘルスケア企業。, 個別株では有名な研究開発を核にしたバイオ医薬品メーカー。リウマチ、HIV、パーキンソン病など様々な治療薬を開発。, 銀行、保険、証券会社、不動産金融、消費者金融など企業への貸付、保険、金融投資、資産運用などを事業とする企業の集合体です。, 基本は金利や報酬手数料が収益となります。金融セクターは景気敏感銘柄とも言われており、金利上昇局面や好況時に強いセクターです。, １．ＪＰモルガン・チェース・アンド・カンパニー：JPM（10.07％）時価総額世界8位、銀行では世界一です。投資銀行、証券取引、資産運用などグローバル総合金融サービスを提供しています。グローバルの法人向け事業は「J.P.モルガン」、米国の中小企業・個人向け事業は「チェース」ブランドで展開。, ２．バンク・オブ・アメリカ：BAC（7.04％）略称「バンカメ」と聞いたことがあるかもしれません。JPMに次ぐ時価総額規模の総合銀行。2008年に米国第3位の投資銀行であるメリルリンチを買収し一気にアメリカ最大規模の金融機関になりました。, トラベラーズカードとクレジットカードの発行元。通称「アメックス」としてカード会員向けに旅行代理業も営む。, 投資の神様ウォーレン・バフェット氏の企業。もともと紡績業だったが、バフェット氏が買収後投資会社になっていく。保険、鉄道、公益、エネルギーなど複数事業を経営。, 固定回線、ワイヤレス通信、光ファイバーなどネットワークを利用した通信サービスと、放送・出版・広告を通じて関連コンテンツの提供を事業とする企業の集合体です。, 従来は通信、モバイル、映画産業が主流でしたが現在はインターネット、動画配信サービスビジネスが40％を占めています。, 5G投資では米中の覇権争いが続いていますが、米国内でも企業競争が激しくなっています。, １．フェイスブック：FB（14.81％）時価総額世界第5位、世界最大のソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS)のIT企業。Facebook、Instagram、Messengerなどを提供している。ユーザー数は月間20億7000万人（ウィキペディア）と言われているので人類の1/3が常に利用していることになる。ちなみに自分はFacebookもインスタもやってない。, ２．アルファベット：GOOG（11.30％）GOOGL（10.73％）2015年にGoogle及びグループ企業の持ち株会社として設立。GOOGとGOOGLの違いは、GOOGの株は保有者に議決権がない、GOOGLは議決権を与えられる株。検索エンジンやクラウド事業が収益基盤。Android、Googleマップ、Chrome、YouTubeと言えばわかりますね。, その他ザ・ウォルト・ディズニー・カンパニー：DISディズニーランド経営だけじゃなく、ピクサーやスターウォーズ、マーベルなどの権利も保有。最近はスポーツ専門チャンネルのESPNを買収し参画。, 自動車、アパレル、レジャー用品、ホテル、レストランなど消費者向け小売と製造業、サービス業の企業の集合体です。, 日本人も知っているようないわゆるブランドを確立した企業が多く、老舗と言われる企業も多数あります。, 不況時にも比較的強いセクターですが、消費者の景気動向(お財布事情)には最も敏感です。配当利回りはあまり高くありません。, １．アマゾン・ドット・コム：AMZN（22.5％）時価総額世界4位ですが、年末商戦販売が記録更新（前年比＋19％）をたたき出し絶好調、再度時価総額世界一奪還もあるかもしれません。EC事業とクラウド事業（AWS)が収益の柱。ただクラウド事業はマイクロソフトもシェア拡大しておりウォッチしておく必要があります。, ２．ホーム・デポ：HD（7.6％）住宅リフォーム、建設資材・サービスでは米国最大の小売りチェーンで1900店舗展開しています。日本人でも名前くらいは聞いたことがあるかもしれません。, その他マクドナルド：MCD世界中の誰もが知っている米国のファストフードチェーンです。ファストフードを含む外食産業では世界第2位です。配当金は2.54％と高くないのですが、やっぱり身近な企業のため店舗状況を見れば業績もわかるということでしょうか？投資家にも人気です。, 宇宙、航空、防衛、鉄道、建設、物流など資材の製造、販売、商業サービスの提供などを事業とする企業の集合体です。, 景気循環株で好況時に強い銘柄が多く、不況時の安い時に購入できると高いリターンを期待できます。, １．ボーイング：BA（6.20％）世界最大の航空宇宙機器開発製造会社。大型旅客機メーカーでは欧州のエアバスと世界市場を２分する巨大企業。なお米国では宇宙・航空の軍需産業がボーイングなら海洋はハンティントン・インガルス・インダストリーズ（HII）です。, ２．ハネウェル・インターナショナル：HON（4.07％）電子制御システムや自動化機器を製造販売している多国籍企業。アメリカ国防省やボーイングに技術サービスやソフトウェアなどの様々なソリューションを提供している。, その他ユニオン・パシフィック：UNP米国最大の鉄道会社でアメリカ西部から中部をほぼカバー。鉄道輸送は農産物、鉱物、化学品、工業品製品などを手掛け、西海岸から東部ゲートウェイへの長距離輸送だけでなく、カナダ、メキシコにも輸送している。, 農産物、食品、飲料、たばこ、家庭用品の製造・流通などを事業とする企業の集合体です。, 小売の日用品は生活に欠かせない必需品のため景気の影響を受けにくいセクターです。全世界で事業展開している企業も多いため、業績、配当も安定しており投資家に人気があります。, １．プロクター・アンド・ギャンブル：PG（14.69％）日本でも有名なP&Gです。パンパースやファブリーズ、アリエールなど生活用品を圧倒的ブランド力で世界中にマーケットを拡大しています。1950年から増配を継続している優良企業です。, ２．コカ・コーラ：KO（10.17％）57年連続増配を記録中の投資家も好んで保有する世界最大の飲料メーカー。先進国・新興国のどこの国のども街でも商品が販売されている（らしい）最近は糖分ゼロ飲料やエナジードリンクにも力を入れているがやっぱり普通のコーラが好き。, その他フィリップ・モリス・インターナショナル：PM世界最大のたばこの持ち株会社。米国以外の市場でたばこやニコチンを含む製品の製造、販売。加熱式の電子タバコiQOS(アイコス)を販売。, 同じたばこ事業のアルトリア（ＭＯ）と分社化され、ＭＯはアメリカ国内での販売事業を展開。世界的に嫌煙ムードもあり紙巻たばこの出荷量は減少していますが、高収益を維持しており高配当銘柄の一つです。, 石油等堀削装置やその他エネルギー関連機器の建設、サービス提供、石油・ガスの探査・開発・販売・精製・輸送などを事業とする企業の集合体です。, 世界経済の成長鈍化、地球温暖化によって化石燃料事業に投資することへの逆風が強くなってます。また、業績・株価が原油価格に左右されることも多く、国家間の政策に翻弄されることもしばしばです。景気後退局面に強く、配当利回りが高いセクターです。, １．エクソンモービル：XOM（22.79％）石油メジャー最大手であり、スーパーメジャーと呼ばれる6社の内の1社。世界各地で石油・ガスの発掘から精製、化学品製造、輸送、ガソリンスタンドでの販売など全方位ビジネスを展開、米国内での政治的影響も強い。ブランドは「エッソ」「エクソン」「モービル」, ２．シェブロン：CVX（18.19％）エクソン同様石油スーパーメジャーの内の1社。世界各地で石油・ガスの探鉱・発掘、精製、輸送、販売を手掛ける。発電事業も行っている。, インフラビジネスですので不況時に強いセクターです。直近でもリターンは高く、不動産、エネルギーセクターに次ぐ高い配当利回りでして長期保有には最適です。, １．ネクステラエナジー：NEE（11.31％）風力発電や太陽発電などの再生エネルギーのアメリカ最大手持ち株会社。発電だけでなく小売、送配電設備の所有・運営しガスインフラ資産への投資も行っている。, ２．ドミニオンエナジー：D（6.90％）電力およびガス会社を傘下に保有する持ち株会社。原子力発電とLNG発電が主力であり、石炭発電の割合は下げる方針を打ち出している。, 景気や金利の影響を受けやすいREITのセクターです。REITは利益の9割を株主還元しますので、高い配当利回りが期待できます。, １．Vanguard Real EstateⅡ Inde：VRTPX（10.96％）不動産投資信託ですので、アメリカン・タワー、プロロジス、クラウン・キャッスル・インターナショナル、エクイニクスなども含まれる。, ２．アメリカン・タワー：AMT（6.6％）不動産投資信託で、米国内でワイヤレス通信、放送用タワーの保有、運営、開発を事業としている。通信サービスや携帯電話など無線通信事業者向けにアンテナ塔のリー事業も展開。, 化学、建築資材、ガラス、紙、林産品の製造、関連包装製品の製造や金属、鉱物、製鉄行などコモディティ関連企業の集合体です。, ただ資本財や一般消費財に比べリターンが芳しくありません。配当利回りがまあまあ高いので割安株があるとリターンも期待できます。, １．Linde　PLC：LIN（12.41％）工業ガスの提供とそのガスを製造する装置の設計、エンジニアリング、製造を行っている。, ２．エアープロダクツ・アンド・ケミカルズ：APD（5.8％）工業ガス事業は精製、石油化学、金属、エレクトロニクス、食品を含む世界中の製造市場に大気ガス・プロセスガスを提供している。, その他デュポン・ド・ヌムール：DD接着剤、動物用栄養剤、包装材料、医療機器及び材料、樹脂製品、栄養食品、コーティング、水浄化技術、電子ソリューションなどを製造・提供している。, 米国株式市場の上昇を支える情報技術が19.49％とトップです。ただし割高感があると言われているので高値つかみには注意です。, 個人的には株価調整時期が来ると思うので、その時には買いだと思います(それまでは従来どおり積立投資のみ), 2007年1月を100とした場合、2009年3月が底ですが、その時の価格は上の色ごとの数値です（例：VGTは48.1ドル）, 一番下落幅が少ないのは生活必需品（VDC)-23％、次がヘルスケア（VHT)-27％、僅差でエネルギー（VDE)-28％でした。, 上昇幅が大きいセクターは、情報技術（VGT）が＋512％、次が一般消費財（VCR）＋423％、ヘルスケア（VHT）＋356％です。, 上昇幅が小さいのはエネルギー（VDE）で、あの不況時からでも＋24％しか上昇していません。, なおS&P500（黒線）をアウトパフォームしたのは、情報技術、一般消費財、ヘルスケア、資本財の4セクターとなりました。, エネルギーセクターの配当利回りは高いですが、リターンが悪いのでこれでは資産は増えません。定期的な配当収入にこだわる人にはいいでしょう。, 公益事業、ヘルスケアは比較的リターンも良いので、不況にも強いことを考慮するととバランスも良くディフェンス銘柄におすすめです。, 今回自分で米国株を調べていくうちにセクターの動きや特徴、構成銘柄が中々覚えられなかったので、覚えられるように自分が作ってみました。, 特に投資初心者は、色々な方のブログを読んでいてもセクター特徴がわからないとそこに分類される個別銘柄の動きも理解できないことがあります。私がそうでした。, この記事はかなり時間がかかって書いたこともあり、自分でも少しはセクターの特徴を理解できたかと思います。, VOOやVTI、VTでコア資産を作り、セクターETFをサテライト資産として過不足分を買い増しするのもおすすめです。.